なぜ資産運用が必要なのか?投資初心者にはiDeCoやNISAがおすすめな理由をわかりやすく解説します!

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金融リテラシー
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iDeCoやNISAは少額でも始められるって言うけど...

資産運用ってどうして必要なのかな?

なんてお考えではないですか?

メディアでも人生100年時代と言われていたりiDeCoやNISAなどを見聞きする機会が多くなりましたよね?

この記事を読んでもらえると資産運用の必要性iDeCoやNISAについて理解する事が出来ますよ!

なぜ投資が必要なの?

将来予想されるライフイベントについて考えてみよう

結婚費用

全国平均と首都圏や地方を一覧にしました。

北海道が挙式費用が割安となっておりますが、それ以外の地域については同額程度となっています。

全国平均して結納から新婚旅行までの費用は516.2万円となっています。

筆者自身は宮城住みなのですが、作表して驚きました。

賃金など何かと地域格差が話題になりますが結婚費用にそこまでの違いはないのですね。

教育費

幼稚園から大学まで国公立の場合の教育費は786万円

幼稚園から大学まで私立の場合の教育費は2,277万円

公立と私立を比べた場合は教育費だけでも、およそ3倍も違います。

学習費総額については、教育費の他に給食費や学校外活動費も含まれます。

教育費の無償化が始まったとはいえ無償化の対象は授業料と限定的なためその他の教材費や活動費の負担感は否めません。

2020年4月より大学の無償化制度も始まりますよね。

教育機会の均等化によって人生の選択肢が与えられるのは良いことですね。

参考:文部科学省 高校生等への就学支援

住宅取得費

2018年度のフラット35利用者の自己資金と借入の状況を地域別に一覧にしました。

こちらは、建物価格自体の地域差が顕著になっております。

自己資金については、東海だけが他の地域と比較すると50万から100万円ほど少なめ。

首都圏は別としても他の地域については、自己資金に大差はありません。

建売とマンションの価格差ですが、マンション価格の建売住宅価格に対する倍率を計算すると全国平均および首都圏で1.29倍、近畿は1.26倍、その対地域では1.24倍ですが東海においては1.35倍となっております。

上記のことから東海地方においては建売住宅に割安感があります。

フラット35について要点をまとめておきます。

  • 返済期間は15年から35年の間で設定できます。
  • 固定金利なのでインフレ等の市場動向に左右されず返済計画が立てやすい。
  • 保証人不要
  • 団体信用保険加入で返済前に亡くなっても相続人に住宅ローンを残さない

出所:住宅金融支援機構 2018年度 フラット35利用者調査

医療費

年代別の国民一人当たりの年間医療費を一覧にしました。

こちらは、医療費の合計となっておりますので個人負担分は表の金額に30%掛けたものとご理解ください。

つまり、15~44歳の年間患者負担医療費は3万円程です。

医療費については、65歳以上の高齢者の割合が顕著で全体の56.29%にもなります。

医療費の負担割合については、75歳以上の後期高齢者に該当する方の負担割合は1割となっているところを一定の収入がある事などを条件として引上げられる見通しです。

余談ですが、家族も含め年間の医療費が100千円を超える場合確定申告する事で所得控除の一つ医療費控除としてお使いいただけますので、家族で一度集計してみる事をオススメします。

また、入院や手術などで医療費が高額となった場合は、国の社会保障制度である高額医療費制度を申請することで所得に応じた負担額上限を超える部分は還付されますので申請を忘れないようにしましょう。

出所:厚生労働省 平成29年度 国民医療費の現況

老後資金はいくら必要なのか

日本国民の平均的な支出等を元に老後の必要資金を算出しました。

結果としては、必要な資産形成額は1,979万円との試算です。

周知の通り「老後2,000万円問題」が取り沙汰された時期もありましたが、ほぼ同様の試算結果となりました。

試算するにあたって、定年は65歳で100歳まで生きると仮定し無収入期間が35年としました。

老後への備えとしては、いかに①介護を必要としないように健康寿命を延ばせるかという事と不足額とされる1,979万円をどうやって②現役世代の内に資産形成するかという2点です。

①については、普段の生活から健康に留意する事また介護を必要とするのは寝たきりになる状態を示しますので、体力増進のために筋トレを習慣化する事も人的資本に投資するという観点から有効です。

②については、金融や経済の勉強を通してファイナンシャルリテラシーを上げて投機ではなく投資を行う事で対策出来ます。


現状を再確認してみよう

日本の賃金と世界の賃金

全国労働組合総連合(全労連)が作成した実質賃金指数の推移を国際比較した図を見てみましょう。
1997年を100とした場合の賃金指数の推移がグラフになっています。
一目でお分かりいただけると思いますが、97年をピークに下がり続ける指標(赤いグラフ線)がありますよね。これが日本です。
他の国はというとアメリカとドイツは堅調な伸びを見せており97年比で1.1倍ほど
オーストラリアに注目すると97年比で賃金が1.3倍にもなっています。

続いて、平均年収の国際比較を見てみましょう。
こちらも全労連作成の資料です。
1997年と2015年を対比させています。赤字になっているのが日本ですね。
97年時点ではOECDの示す国際賃金の平均値をわずかながら上回っていましたが2015年時点では、OECD平均値の86.73%にまで落ち込んでいます。
同程度にはスペイン・イタリア・ギリシャなど南欧諸国が並んでいます。
国の信用度を測る基準に国債格付けを用いてみましょう。
ちなみに格付けBB以下はジャンク債と呼ばれています。
  • スペイン A-
  • イタリア BBB
  • ギリシャ BB
  • 日本 A
デフォルト(債務不履行)常連国ギリシャはジャンク債という高リスクと見なされています。
お分かり頂けたでしょうか?日本はこれらの国と同程度の年収となっているのです。
もう1点お伝えすると、スペイン・イタリアそしてギリシャでさえも97年比で年収は増加しています。
マイナス成長しているのは日本だけ!
例えるなら、徒競走で全員が同じ方向に走っているのに、日本だけが反対方向に走り続けてるようなものです。

物価は上がっていく

続いて物価について見ていきましょう。

物価については国策にもある通り2%の上昇を目指して日本政府や日銀は様々な施策を講じています。

もうお分かりかと思いますが、賃金は下がり物価は上がると単純に買えるものが年々少なくなっていく、旅行の行き先がハワイではなく台湾や沖縄など近場に限られてくるなど買いたいものではなく買えるものを買う行きたいところではなく行けるところに行くなど国民生活に実質的な弊害を及ぼします。

出所:総務省統計局 消費者物価指数



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