海外ETFのメリット・デメリットとは?国内ETFや公募投資信託とFPが比較解説!

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ETF
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海外ETFは国内ETFや公募投資信託と何が違うのだろう?

海外ETFのメリット・デメリットを抑えて賢く資産形成したい!

なんてお考えではないですか?

海外ETFは、運用コストが安い・容易に分散投資が出来る・取引所で自由に売買出来るなどを特徴としています。

国内ETFや公募投資信託と比較する事で海外ETFのメリットやデメリットを理解して投資目的に合わせた使い分けをする事が出来ます。

この記事を読んでもらえると海外ETFのメリット・デメリット国内ETF・公募投資信託との使い分け方について理解してもらう事が出来ますよ!

海外ETF・国内ETF・公募投資信託の特徴比較

それぞれの特徴を一覧にまとめてみました。

iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
iシェアーズ S&P500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)
iシェアーズ 米国株式インデックスファンド
海外ETF国内ETF公募投資信託
取引単位1口単位=36,780円(345.49米ドル×160.46円)1口単位=2,229円100円以上1単位
取引価格取引時間内で変動する市場価格取引時間内で変動する市場価格日毎に算出される基準価額
取引通貨米ドル(円決済可)
運用コスト0.04%0.0825%0.4125%
分配金再投資受取受取受取・再投資選択可
税制優遇制度NISANISANISA・つみたてNISA
課税関係外国源泉税10%+国内源泉税20.315%

例示した海外ETF・国内ETF・公募投資信託は全て世界最大の資産運用会社ブラックロック社の運用する、投資対象をアメリカの大型株式500銘柄で構成されたS&P500としていて指数に連動する投資成果を目指すインデックスファンドです。つまり商品としては別物だとしても目指す投資成果は同じという事です。

海外ETF「iシェアーズ・コア S&P 500 ETF」は運用実績20年以上、純資産総額はETF全銘柄中世界2番目の規模を誇ります。経費率は0.04%と最安水準となっています。

国内ETF「iシェアーズ S&P500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)」は2020年6月19日に東京証券取引所に上場されたETFです。最大の特徴は、円建て換算したS&P500指数に連動し為替ヘッジを行う事で為替リスクを低減させている事です。

為替ヘッジを行うため経費率が0.0825%と本家海外ETF「iシェアーズ・コア S&P 500 ETF」と比較すると割高ですが、国内上場のETF銘柄では最安です。ただし、当初設定の経費率については、国内上場を記念した期間限定のキャンペーン価格となっており、2021年6月19日以降は0.165%程度に引き上げられるとブラックロックが公表しています。

公募投資信託「iシェアーズ 米国株式インデックスファンド」は7年以上の運用実績を持つ人気銘柄です。またNISA・つみたてNISA対象の投資信託にも選定されていますので、少額での積立投資にも最適です。ランニングコストである信託報酬は、0.4125%とETFと比較して10倍以上も割高ですが、買付手数料が無料のノーロード銘柄となっており売却時にも手数料が発生しないため長期積立投資を目的とした場合はトータルしたコストは低く抑えられます。

海外ETFのメリット

  • 銘柄が豊富にある
  • 低コストで運用出来る
  • 分散投資が容易に出来る
  • 取引所で自由に売買出来る

豊富な銘柄数

大手ネット証券3社の国内・海外ETFの取扱銘柄数を一覧にしました。

SBI証券楽天証券マネックス証券
国内ETF247本222本248本
海外ETF330本374本333本
取扱国米国・香港・韓国・シンガポール米国・香港・シンガポール米国・香港

楽天証券が国内・海外ETFを合わせた取扱数596本と最も多くの銘柄を取扱っています。SBI証券では韓国取引所に上場する銘柄も取り扱っていてよりバリエーションに富んだ投資を可能にしています。マネックス証券では、海外ETFの取扱いは米国と香港の取引所のみですが、外国株式を合わせるとネット証券会社で最大の取扱数があります。

低廉な運用コスト

ETFでは公募投資信託の信託報酬に相当するランニングコストを経費率を用いて表しています。

経費率は概ね1%以下に設定されており業界最安水準としては0.1%を切るような銘柄もありますので、配当目的など長期で保有する際には、割安なランニングコストの分、公募投資信託よりも高いパフォーマンスが見込まれます。

また、ETFの経費率の徴収時期については公募投資信託の信託報酬同様に日毎に信託財産から差引かれます。

分散投資が容易に出来る

ETFのほとんどが特定の指数に連動する運用を行っている事によります。

例えばS&P500の場合はアメリカの大型株500銘柄により構成される指数で組入業種もIT・サービス・ヘルスケアなど多種多様な業種が組入れられていますので「iシェアーズ・コア S&P 500 ETF」のようにS&P500に連動するETFを1口購入するだけでアメリカの主要銘柄へ容易に分散投資する事を可能にしています。

また、指数は個性を持っています。例えば世界的な指数会社のMSCI社[1]モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルが公表する指数には、日本を除く先進22ヵ国を投資対象とするMSCIコクサイや新興国26ヵ国を投資対象とするMSCIエマージングなど特異なコンセプトを持った様々な指数またそれに連動するETFが存在しています。

このような事からETFでは自身で個別銘柄を購入するよりもずっと割安なコストでよりリスクを排除したポートフォリオを形成する事が出来ます。

取引所で自由に売買出来る

ETFは証券取引所に上場された投資信託ですので、上場株式同様に証券取引所の取引時間内であれば裁量取引により自由に取引を行う事が出来ます。

公募投資信託の場合は、基準価額が日毎にしか算出されないため1日1回の売買しか行う事が出来ませんが、ETFなら株式のような短期の値動きから売却益を狙うデイトレードすら可能という事です。





海外ETFのデメリット

  • 売買手数料や為替手数料が掛かる
  • 取引時間には日本との時差が生じる
  • 望む価格で売買できない可能性がある
  • 為替変動・繰上償還・上場廃止リスク
  • 自動積立に非対応な場合が多い
  • 分配金の再投資設定が出来ない
  • NISA口座であっても分配金が課税される

取引手数料が掛かる

海外ETFを売買する際には、それぞれ買付手数料と売却手数料が発生します。

ネット証券最大手のSBI証券を例にすると、約定代金の0.495%掛かります。

また、海外ETFは現地通貨建で取引されますので、円決済を行う場合は同時に為替取引を行うため為替手数料が発生します。

SBI証券では、1米ドルあたり0.25円の為替手数料が掛かります。

ただし、SBI証券・楽天証券・マネックス証券では海外ETFの特定銘柄については買付手数料を無料とするキャンペーンが行われています。

取引可能時間には時差が生じる

海外ETFの取引可能時間は上場元の取引所の営業時間内となりますので、香港やシンガポールなどアジア圏であれば日本と1時間程度の時差ですが、アメリカの場合は、ほぼ地理的に日本の反対側に位置していますので、日本時間で23時30分から翌朝6時までの間しか取引を行う事が出来ません。

望む価格で売買できない可能性がある

取引が活発に行われる十分な純資産総額を有するような海外ETFでは問題になりませんが、上場したばかりで純資産総額が十分に集まっていない場合や純資産総額が減少している事などにより取引量が減少している場合には、ETFの値動きそのものが緩慢になってしまう事が予想されます。そういった場合は、指数に期待される市場価格に満たない場合や購入時点よりも売却時点の市場価格が下回ってしまい損失を被る可能性があります。

ただし、ETFの取引によって生じた損失は確定申告する事で翌年以降3年間繰越す事が出来ます。

海外ETF特有のリスク

・為替リスク

為替リスクとは、海外ETFは上場元の自国通貨建で取引されますので、為替相場が円高に動いた際に資産が目減りしてしまうリスクの事です。

ただし、円安になった場合は資産が増加する為替差益を享受する事が出来ます。

また、国内ETFの場合は為替ヘッジを行い為替リスクの低減を図った銘柄もあります。

・繰上償還

市場の変化などで純資産総額が減少するなど運用会社がETFの持続的な運用が困難だと判断した場合は、繰上償還される可能性があります。繰上償還された際は、それぞれの投資額に応じて信託財産が払い戻されます。

・上場廃止

各取引所の定める上場要件を満たさなくなった場合には、上場廃止になる可能性があります。上場廃止になった際も繰上償還同様に信託財産が払い戻されます。

自動積立投資が出来ない

海外ETFの自動積立サービスを提供しているのはSBI証券のみです。

SBI証券の自動積立であれば、海外ETFの全銘柄を対象として日付や曜日を指定して購入したり、金額単位や口数単位で購入する事も可能です。また、NISAで運用する際は非課税枠の範囲内でのみ買付を行うNISA枠ぎりぎり注文で節税メリットを最大限利用する事が出来ます。

ただし、注文方法は成行注文のみとなっていますので指値により自身の望む市場価格で購入したい場合は手動により指値注文する必要があります。

国内ETFが自動積立出来るのはマネックス証券だけ!

マネックス証券のETF自動積立サービス「マネックスアドバイザー」なら、利用開始時にロボアドバイザーによる5つの簡単な質問に答えるだけで自身の投資目的やリスク許容度に応じた最適なポートフォリオを形成する事が出来ます。以後、設定した購入金額によって自動買付による運用を行う事が出来ます。

また、自動リバランス機能を備えていますので、最適化されたポートフォリオを維持したままの長期投資を可能にしています。

リバランスの際には保有資産の売却による調整は行わずに毎月の買付の際に不足分を購入する事で補いますので、リバランス時に売却益に対する源泉税20.315%の負担を伴いませんので資産形成に不必要なコスト負担を軽減してくれます。

自分自身で運用方針に将来予想を加味したり、世界最大の資産運用会社ブラックロック社がマネックスアドバイザーのために作成するオリジナルレポートによる将来見通しを元にした運用方針を反映させる事も可能です。

マネックスアドバイザーの利用料は運用する資産の年率0.3%とコストが掛かるもののマネックスアドバイザーによる国内ETFの売買手数料は無料で行う事が出来ます。

分配金の自動再投資が行えない

海外ETFの場合は、分配金の再投資は手動でする必要があります。

公募投資信託であれば、分配金を受取るか再投資するかを選択する事が出来ましたが海外ETFでは受取る以外の選択肢はなく再投資する際には買付手数料が掛かります。

そのため海外ETFの分配金については、外貨建てMMF[2]マネー・マーケット・ファンドで運用する事が最適解と言えるでしょう。

MMFとは、優良国債などで運用される投資信託を外貨建てで購入できるサービスです。

証券口座では金利が付きませんが、MMFで運用する事によりリターンを得る事が出来ます。利回りは高いもので1%を超える銘柄もありますので、ただ外貨を寝かせておくよりはずっとお得ですね。

またMMFで外貨を買い戻す際の取引手数料は無料となっていますので、海外ETFを購入したいタイミングで外貨を買い戻し即時に海外ETFの購入に充てる事が出来ます。

NISA口座なのに課税される

NISA口座で運用する海外ETFであれば国内の税制で課税される事はありません。

しかし、海外ETFの場合は、分配金が払い出された際に外国で源泉徴収されてしまいます。外国源泉税については、NISA口座では確定申告を行う事が出来ないため取り戻すことが出来ません。

そのため仮に海外ETFと国内ETFで運用成績と経費率が全く同じ銘柄があったとしたら外国源泉税分だけ海外ETFが不利だと言う事が出来ます。





海外ETFメリット・デメリットまとめ

  • 大手ネット証券会社では取扱数が300本以上と銘柄数が豊富にある
  • 1%を切る程の低コストで運用出来る
  • 海外ETFを1口買うだけでも国際分散投資を行う事が出来る
  • 取引所で自由に売買する事が出来る
  • 取引手数料が掛かる
  • 取引時間には時差が生じる
  • 為替リスクなど外貨建て取引に起因するリスクを負う
  • 自動積立が出来る証券会社は限られる
  • 分配金再投資は手動で行う必要がある
  • 海外ETFの分配金はMMFで運用可能
  • NISA口座であっても外国源泉税が課税される

最後までお読み頂きありがとうございます。

当記事が読者方のお役に立てたら幸いです。

References

1 モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル
2 マネー・マーケット・ファンド

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